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物騒がせなビットコインについて
2017年の1月から10月頃は上がったり下がったりと、変動を繰り返していたが、去年の12月に一気に暴騰。 何倍にも価格がはね上がって、大きな話題を呼んだ。1000ドル以下だったビットコインが、なんと2万ドル近くまで高騰したというから、びっくりだ。 そして、暴騰で喜んだのもつかの間、２０１８年になって、いきなり、ビットコインが暴落している。 ここにきて、なぜビットコインが下がり始めたのか、気になってネットで調べてみた。 まずは、ビットコインがどんなものか、について、まず調べることにした。 （※ところで、この情報を書いた翌日（1/20）、日経に大きな見出しで「仮想通貨 国際規制の動き」という記事が掲載された。追加として、最後にこの新聞記事も紹介することにした。） 仮想通貨ビットコインについて ビットコインについて、ネットで調べてみる。 「インターネット上で流通する仮想通貨のひとつで、金融当局の規制を受けず、ネットワークを通じて、相手と直接取引を行うことができる。ビットコインは2009年に開発され、今では、世界各国で利用されるようになった。」 日本で最初にビットコインが注目されたのは、2014年のニュースだった。 日本を騒がせたビットコインのニュース（2014） ビットコインが日本で大きな話題となったのは、2014年、ビットコイン取引所マウントゴックスの破たんというニュースだった。同社は、日本に本社があるにもかかわらず、当時は世界最大のビットコイン取引所で、約490億円相当のビットコインが「盗まれた」のだ。 本当に盗まれたのか、責任者が横領したのか、わからないまま、うやむやになり、日本では、ビットコインは「うさん臭い代物」という悪いイメージが定着してしまった。 通常の貨幣と銀行の関係 通常、お金は国＝政府が発行している。銀行は、政府の許可をもらってお金を貸したり、預かったりして、銀行業を営んでいる。 その明細が「銀行口座」だ。もし、銀行が破たんしてしまったら、いくら通帳に金銭のデータが明記されていても、実際のお金は消えてなくなる。 しかも、この21世紀、現実として数多くの国が金融危機に陥っている。近年だけでも、ギリシャ、アルゼンチン、キプロスなどが金融危機に瀕している。銀行が破たんしてしまったら、預けていたお金はもう手元には戻らない。 政府を信用できない場合やブラックマネーなどは、通常の貨幣ではなく、ビットコインで取引をすれば、政府の金融危機を逃れることができる。銀行を通さないので、闇取引には、ビットコインはとても有効なのかもしれない。 ビットコインは電子マネーとは違う 実は、ビットコインは、いわゆる「通貨」ではなく、「電子マネー決済システム」だ。これはビットコインを発明したナカモトサトシの論文タイトルと序章にも書かれているとのことだ。 ビットコインというのは、何か物理的なものが誰かから誰かに渡っているわけではなく、誰にいくつ発行され、誰から誰にいくら支払われたかのデータを記録する仕組みなのだそうだ。 ビットコインの今後 2018年末までには、ビットコインの価格は5万ドルから10万ドルに達し、300％から700％ほど価値が上昇するといわれていたビットコイン。 ふたを開けてみると、2018年初頭、早々にビットコインは暴落してしまった。 1/17には、4割の暴落だったという。過去最大級の暴落に、投資家から悲鳴の声が上がっているそうだ。 都内の仮想通貨の取引所では、１ビットコインの価格は１６日午後４時頃には１６０万円前後だったものが、１７日午前７時半頃には１００万円まで急落したとか。 暴落の原因は、「中国と韓国で仮想通貨に関する規制をかけるという動きがあった」と報じられている。他の国でも、規制を始めているという。 ビットコインの行く末は、まだまだ未定ということかもしれない。 最新情報 1/20の日経記事を紹介 ちょうど昨日、ビットコインについて、こちらで紹介したばかりだったが、本日の1/20の日経新聞で大きくビットコインが取り上げられていた。
価格下落の理由は、世界で相次ぐ仮想通貨を巡る規制強化だ。 11日には、韓国の政府高官が、取引所の閉鎖を検討していると表明した。12日には、ブラジル政府が、資金洗浄の抑制のために、ファンドによる仮想通貨投資を気勢する発表。中国、ロシア、欧州なども、いろいろな方法で規制に乗り出している。 今後のビットコインの大きな値動きはしばらく続きそうだ。 |
